その他の主要経済理論

この章で覚えておきたいこと

• このトピックは、独立した頻出分野ではなく、主要経済理論を横断して比較するための補助ページです。
• 試験では、細かい学説名よりも、前提と結論の対応が問われます。
• 古典派・新古典派は、価格や賃金の調整、完全雇用、貨幣の中立性を重視します。
• ケインズ理論は、有効需要の不足、非自発的失業、財政政策の役割を重視します。
• マネタリズムは、貨幣供給量と物価の関係、安定的な金融政策運営を重視します。
• 成長理論では、資本蓄積、労働成長率、貯蓄率、技術進歩を分けて読みます。

基本知識

理論名より前提を先に読む

主要経済理論の問題では、理論名を覚えているだけでは足りません。選択肢の中で、価格や賃金が柔軟に調整される前提なのか、需要不足が残る前提なのかを先に読み取ります。

古典派・新古典派では、物価や名目賃金が十分に調整されるため、労働市場は完全雇用へ向かうと考えます。そのため、GDPは需要側ではなく供給側で決まると整理します。セイの法則、有効需要の原理、完全雇用GDPが並ぶ選択肢では、この対応を最初に確認します。

一方、ケインズ理論では、価格や賃金の調整が遅れるため、有効需要が不足すると失業が残る可能性を考えます。この場合、総需要を押し上げる財政政策や金融政策が、短期の産出量や雇用に影響し得ると読みます。

名目変数と実質変数を分ける

古典派の貨幣数量説では、貨幣供給量の変化が物価水準などの名目変数に反映されると考えます。代表式は次のとおりです。

$MV = PY$

ここで、$M$ は貨幣供給量、$V$ は貨幣の流通速度、$P$ は物価水準、$Y$ は実質GDPです。流通速度 $V$ と実質GDP $Y$ が一定なら、貨幣供給量 $M$ が増えると、物価水準 $P$ が同じ方向に動きます。

この考え方では、貨幣供給量が増えても、雇用量や実質GDPのような実質変数は変わらないと整理します。試験では、貨幣供給の増加を実質GDPの増加と結び付ける選択肢が出たら、古典派モデルと合うかを疑います。

垂直な総供給曲線は完全雇用GDPを示す

古典派モデルで総供給曲線が垂直に描かれている場合、実質GDPは完全雇用水準で固定されます。物価水準が変わっても、名目賃金率が同じ方向に調整されるため、実質賃金率、雇用量、生産量は変わらないと考えます。

この図の読み方では、総需要曲線が動いても、実質GDPではなく物価水準が変化します。したがって、財政政策や金融政策の効果を問われたときは、まずASが垂直かどうかを確認します。垂直なASであれば、政策で実質GDPが増えるという記述は外しやすくなります。

成長理論は定常状態を動かす要因で読む

新古典派成長理論では、1人当たり資本 $k$ と1人当たり産出量 $y=f(k)$ の関係を使って、長期の定常状態を考えます。よく出る判断軸は、貯蓄率 $s$ と労働成長率 $n$ です。

定常状態は、実際投資 $sf(k)$ と、1人当たり資本を維持するために必要な投資 $(n+\delta)k$ の交点で決まります。貯蓄率 $s$ が上がれば実際投資が増え、定常状態の資本・労働比率は上がります。労働成長率 $n$ が上がれば、既存の資本をより多くの労働で分け合うため、定常状態の資本・労働比率は下がります。

内生的成長論は、技術進歩や人的資本をモデルの外から与えられるものとして扱うだけでなく、教育、知識、研究開発などによって説明しようとする考え方です。試験では、技術進歩を内生化する、人的資本や研究開発を重視する、AKモデルでは資本の限界生産力逓減を置かない、といった特徴を押さえます。

章内の頻出トピックへ戻って整理する

このページは、A_04全体の比較表として使う位置づけです。時間をかける順序は、まず古典派・新古典派、次にケインズ理論とマネタリズム、最後にその他の横断整理です。

この章のまとめ

その他の主要経済理論は、細かい名前を増やすより、選択肢の前提を見抜くために使います。価格・賃金が柔軟、完全雇用、供給側決定、貨幣の中立性が出てきたら古典派・新古典派寄りです。有効需要不足、非自発的失業、乗数効果が出てきたらケインズ理論寄りです。貨幣供給量、物価、$k\%$ルールが出てきたらマネタリズムや貨幣数量説との関係を確認します。

ひっかけは、理論名と説明を入れ替える形で出ます。セイの法則を需要側の説明にしたり、貨幣供給の増加で実質GDPが増えるとしたり、垂直なASなのに実質GDPが動くとしたりする記述に注意します。成長理論では、貯蓄率の上昇と労働成長率の上昇が、定常状態の資本・労働比率に逆方向の効果を持つ点を確認します。

最後に、迷ったらこのページだけで粘らず、古典派・新古典派、ケインズ理論、マネタリズムの各本文へ戻ります。このトピックの役割は、章内の論点を横につなぎ、試験で前提と結論の不一致を見抜けるようにすることです。

一次試験過去問での出方

このトピック単独の出題参照はありません。関連論点は、古典派・新古典派の理論として、2007年度第10問、2008年度第4問、2009年度第7問、2013年度第11問、2014年度第10問、2015年度第11問、2022年度第7問設問1で確認されています。
問われ方は、古典派の供給側決定、セイの法則、貨幣の中立性、垂直な総供給曲線、ソロー型成長モデル、内生的成長論の特徴を、選択肢の説明と対応させる形です。