階層別戦略

この章で覚えておきたいこと

戦略は、企業全体の方向づけから各部門の実行方針まで、階層を分けて考えます。ここで最初に押さえるのは、次の3つです。

全社戦略は、どの事業を持つか、複数事業に資源をどう配分するかを決めます。
事業戦略は、特定の製品市場でどのように競争優位を作るかを決めます。
機能分野別戦略は、マーケティング、生産、人事、研究開発などの各機能で、事業戦略をどう実行するかを決めます。
試験では、事業領域、資源配分、競争優位、機能別実行の対応を入れ替えた選択肢に注意します。

この論点は単独出題の頻度は高くありません。ただし、ドメイン、多角化、PPM、競争戦略、マーケティング戦略を読む前提になるため、用語の暗記よりも「どの階層の問いか」を素早く判定できるようにします。

基本知識

戦略階層は意思決定の範囲で分ける

ホッファーとシェンデルの整理では、戦略には階層があります。階層を分ける理由は、企業全体の意思決定と、個別事業の競争の仕方と、各部門の実行方針では、検討する問いが違うからです。

上位の戦略ほど、対象範囲は広く、時間軸も長くなります。下位の戦略ほど、対象範囲は具体的になり、実行に近づきます。

全社戦略の問いは、「企業としてどの事業領域で活動するか」です。
事業戦略の問いは、「その事業で競合にどう勝つか」です。
機能分野別戦略の問いは、「各機能がどう動けば、事業戦略を実現できるか」です。

全社戦略は事業の選択と資源配分を扱う

全社戦略は、企業全体の方向を決める戦略です。複数事業を持つ企業では、どの事業に参入するか、どの事業から撤退するか、どの事業へ経営資源を重点配分するかが中心になります。

代表的な論点は、企業ドメイン、多角化、M&A、事業ポートフォリオ、PPM、事業間の資源配分です。試験で「事業領域の選択」「事業ポートフォリオ内の資源配分」と出たら、まず全社戦略を疑います。

ただし、全社戦略だからといって、常に事業間シナジーだけが最重要になるわけではありません。関連多角化ではシナジーが重視されやすい一方、非関連事業を束ねるコングロマリットでは、ポートフォリオ管理や資源配分の視点が強くなります。

事業戦略は競争優位を扱う

事業戦略は、特定の事業や製品市場でどのように勝つかを決める戦略です。対象は企業全体ではなく、個別の事業です。

中心になるのは、競争優位の構築です。コスト優位、差別化、焦点化、独自能力の形成、顧客への価値提供などを通じて、その事業の成長や利益を高めます。

試験では、独自能力の構築と競争優位の獲得が事業戦略の中核として問われます。「特定の製品市場」「市場セグメント」「その事業の利益」という表現があれば、全社戦略ではなく事業戦略として読みます。

機能分野別戦略は実行方針を扱う

機能分野別戦略は、事業戦略を各機能に落とし込む戦略です。マーケティング、生産、研究開発、人事、財務、情報システムなどの部門が、事業戦略に沿って何をするかを決めます。

たとえば、事業戦略が差別化なら、研究開発では独自技術を強化し、マーケティングではブランド訴求を高め、人事では専門人材の育成を進める、といった形で機能ごとの方針をそろえます。

機能分野別戦略は、事業領域そのものを選ぶ階層ではありません。「マーケティング戦略」「生産戦略」「人事戦略」といった言葉が出ても、それが企業全体の事業構成を決めているわけではない点に注意します。

この章のまとめ

階層別戦略の問題は、用語を見た瞬間に階層を決めるより、選択肢が扱っている問いを確認すると安定します。

判断手順

選択肢が、企業全体の事業構成や事業間の資源配分を扱っているかを確認します。該当すれば全社戦略です。
選択肢が、特定事業で競合にどう勝つかを扱っているかを確認します。該当すれば事業戦略です。
選択肢が、マーケティング、生産、人事などの各機能の実行方針を扱っているかを確認します。該当すれば機能分野別戦略です。
「資源配分」は、複数事業間なら全社戦略、特定事業内の競争力形成なら事業戦略寄りに読みます。

ひっかけ回避

事業領域の選択を、機能分野別戦略にしません。
複数事業間の資源配分を、事業戦略にしません。
特定事業での競争優位構築を、全社戦略にしません。
機能分野別戦略を、企業全体の方向づけと混同しません。
コングロマリットの全社戦略を、常に事業間シナジーだけで説明しません。

最後に、次の対応を確認します。全社戦略は事業の選択、事業戦略は競争優位、機能分野別戦略は各機能での実行です。

一次試験過去問での出方

2025年第1問: ホッファーとシェンデルの戦略階層に基づき、全社戦略、事業戦略、機能分野別戦略の検討事項を対応づける問題。

正解判断の中心は、事業戦略を「独自能力の構築と競争優位性の獲得」と読めるかでした。

誤答選択肢では、事業領域の選択を機能分野別戦略にする、事業間の資源配分を事業戦略にする、特定市場での競争を全社戦略にする、という入れ替えが使われました。

関連論点として、企業ドメイン、事業ドメイン、多角化、PPM、競争優位の戦略を学ぶときにも、この階層の切り分けを使います。