簿記原理
この章で覚えておきたいこと
- 簿記は、取引を勘定科目へ言い換えて、借方と貸方に分けて記録する仕組みです。
- 最初に確認するのは、何が増えたか減ったかです。勘定科目名を先に当てにいくより、資産・負債・純資産・収益・費用のどれが動いたかを見た方が安定します。
- 資産 = 負債 + 純資産 が会計等式です。純利益は純資産を増やし、純損失は純資産を減らします。
- 資産と費用の増加は借方、負債・純資産・収益の増加は貸方です。減少はその逆です。
- 仕訳問題は、取引をそのまま仕訳する問題だけでなく、与えられた仕訳から取引内容を逆算する問題も頻出です。
- 商品売買では三分法が基本です。商品を仕入れたら仕入、売ったら売上を使い、決済手段に応じて現金、売掛金、買掛金、受取手形、支払手形などを使い分けます。
- 割引、値引、割戻、戻しは、代金が減った理由で区別します。早期決済なら割引、品質や数量の問題なら値引、一定期間の取引高に応じた返戻なら割戻、返品なら戻しです。
- 税抜方式では、税込額をそのまま売上や仕入にしません。本体価格と消費税額を分けるのが基本です。
- 税抜方式のクレジット販売では、売上は税抜本体額、仮受消費税は別建てで計上し、税込請求額から手数料を控除した回収見込額をクレジット売掛金にします。
- 本支店会計では、まず本店集中計算制度か支店分散計算制度かを見ます。制度を読み違えると相手勘定を取り違えます。
- 未完成の受注案件に直接かかった原価は、すぐ費用にせず仕掛品に集計します。
基本知識
簿記が記録しているもの
簿記は、会社で起きた取引を一定のルールで記録し、最後に財務諸表へつなげるための言語です。現金が増えた、商品を仕入れた、売掛金を回収した、手形で支払ったといった出来事を、そのまま文章で残すのではなく、勘定科目で表現します。
ここで大事なのは、簿記が単なる暗記科目ではないことです。試験では、見たことのない文章でも、何が増えて何が減るのかを追えれば解けます。反対に、勘定科目名だけを断片的に覚えていると、少し言い回しが変わっただけで迷いやすくなります。
借方と貸方の考え方
借方と貸方は左右の位置の名前ですが、試験では増減の置き場所として理解するのが重要です。
- 資産が増えると借方、減ると貸方です。
- 費用が増えると借方、減ると貸方です。
- 負債が増えると貸方、減ると借方です。
- 純資産が増えると貸方、減ると借方です。
- 収益が増えると貸方、減ると借方です。
迷ったときは、「その科目は何の仲間か」を先に判定します。現金、売掛金、受取手形、クレジット売掛金は資産です。買掛金、支払手形は負債です。売上は収益、仕入や支払手数料は費用です。仲間分けさえ正しければ、借方貸方はかなりの確率で正しく置けます。
会計等式と純利益の動き
会計等式は、貸借対照表の骨格です。
- 資産 = 負債 + 純資産
- 純資産 = 資産 - 負債
この関係を使うと、資産・負債・純資産のどれかが空欄でも逆算できます。一次試験では、期首と期末の資産・負債・純資産、収益・費用、その他の純資産増減を与えて、空欄を埋めさせる問題が出ています。
特に大切なのは、純利益と純損失の向きです。
- 収益が費用を上回れば純利益で、純資産は増えます。
- 費用が収益を上回れば純損失で、純資産は減ります。
会計等式の問題では、次の順で考えると崩れにくいです。
1. 期首純資産を、期首資産と期首負債から出します。 2. 当期純損益を、収益と費用の差で出します。 3. 増資や配当など、損益以外の純資産増減を加減します。 4. 期末純資産を出してから、期末資産または期末負債を逆算します。
仕訳の切り方と仕訳の読み方
仕訳問題には、文章から仕訳を作る問題と、仕訳から取引内容を読む問題があります。どちらも、一つの仕訳を単純な動きに分解すると理解しやすくなります。
文章から仕訳を作るときの基本手順は次のとおりです。
1. 自社が何をしたのかを確認します。仕入れたのか、売ったのか、回収したのか、支払ったのかをはっきりさせます。 2. 増減したものを、資産・負債・純資産・収益・費用に分類します。 3. それぞれを借方か貸方に置きます。 4. 決済手段が現金か、掛けか、手形か、クレジットかを見て勘定科目を確定します。
仕訳から取引内容を読む問題では、まず借方を見ます。借方に仕入があれば、商品を仕入れたことがわかります。そのうえで貸方が何かを見て、決済方法を読みます。
- 貸方が買掛金なら掛仕入です。
- 貸方が支払手形なら手形債務を負った仕入です。
- 貸方が売掛金なら、自社の売掛金を決済原資に使った複合取引です。
2012年の過去問では、(借)仕入 / (貸)売掛金 という仕訳から、為替手形を使って売掛金で仕入代金を決済した複合取引を読ませています。こうした問題は、一見変わった仕訳でも、発生仕訳と決済仕訳に分けると理解できます。
2015年の過去問では、(借)仕入 / (貸)支払手形 から、自己宛為替手形や約束手形により自社が支払義務を負った取引を読ませています。ここでは、誰が最終的な支払義務者かを見るのがコツです。
商品売買の三分法と決済手段
商品売買は三分法で考えるのが基本です。
- 商品を仕入れたときは仕入を使います。
- 商品を売ったときは売上を使います。
そのうえで、代金の受け渡し方法に応じて相手科目が変わります。
- その場で受け払うなら現金
- 後日回収するなら売掛金
- 後日支払うなら買掛金
- 手形で受け取るなら受取手形
- 手形で支払義務を負うなら支払手形
試験では、商品売買そのものよりも、決済手段を読み違えないかがよく問われます。特に小切手と手形は混同しやすいです。得意先振出小切手を受け取ったときは通常は現金として扱いますが、手形は将来の支払約束なので債権債務の科目になります。
割引・値引・割戻・戻しの見分け方
この論点は、用語の意味を原因で切り分けられるかが勝負です。
- 割引
代金を期日前に決済したことによる金融的な減額です。売上側なら売上割引、仕入側なら仕入割引です。
- 値引
品質不良、破損、数量不足などを理由に、商品はそのままで代金だけを減らします。
- 割戻
一定期間の取引高や数量に応じて、後から代金の一部を返戻します。
- 戻し
商品そのものを返品して代金を減らします。
見分け方は、なぜ代金が減ったのかを一言で言えるかどうかです。
- 「早く払ったから安くなった」なら割引です。
- 「品質や数量に問題があった」なら値引です。
- 「たくさん取引したご褒美」なら割戻です。
- 「商品を返した」なら戻しです。
2012年の過去問では仕入割引の定義そのものが問われ、2021年の過去問では売掛金の早期回収時の減額が売上割引かどうかを問われています。ここでは、割引が商品の価格修正ではなく、決済条件に基づく金融的な処理だと理解しているかがポイントです。
補足として、損益計算書上の位置づけまで問われることがあります。売上値引や売上割戻は売上高の控除項目ですが、売上割引は営業外費用として扱う考え方が基本です。仕入割引も同様に、仕入の直接控除ではなく営業外収益として問われることがあります。
税抜方式と消費税の処理
税抜方式では、税込額を本体価格と消費税額に分けます。
- 仕入時の消費税は仮払消費税
- 売上時の消費税は仮受消費税
たとえば、税込19,800円の商品を税抜方式で仕入れたなら、計算は次のとおりです。
- 税抜本体価格 = 19,800円 ÷ 1.10 = 18,000円
- 消費税額 = 19,800円 - 18,000円 = 1,800円
したがって仕訳は、(借)仕入 18,000、仮払消費税 1,800 / (貸)現金 19,800 です。
ここでの典型的な誤りは次のとおりです。
- 税込額19,800円をそのまま仕入にしてしまうこと
- 仮払消費税を租税公課のような費用で処理してしまうこと
- 売上時に使う仮受消費税を混ぜてしまうこと
2020年の過去問はまさにこの基本形です。税抜方式か税込方式かは、問題文に書かれていることが多いため、最初に方式を確認する癖をつけると崩れにくくなります。
クレジット売掛金の考え方
クレジット販売では、顧客から見ればその場で支払っていますが、自社から見ると、信販会社などから後日回収する債権が発生します。このとき使うのがクレジット売掛金です。
2023年度第2回の過去問では、税抜650,000円で販売し、クレジット手数料が販売代金の2%で、手数料には消費税が課税されないという設定が出ています。考え方は次の順です。
1. 税抜売上高から仮受消費税を出します。 2. 顧客に請求する税込総額を出します。 3. 手数料を控除して、信販会社から実際に回収できる額をクレジット売掛金にします。
この問題では、
- 売上 650,000円
- 仮受消費税 65,000円
- 税込総額 715,000円
- 手数料 13,000円
- クレジット売掛金 702,000円
となります。
完成仕訳は、借方に クレジット売掛金 702,000円 と 支払手数料 13,000円、貸方に 売上 650,000円 と 仮受消費税 65,000円 を置く形です。税抜方式では、売上を税込715,000円にしないことが最重要です。
ここでのひっかけは次のとおりです。
- 売掛金やクレジット売掛金に消費税を含め忘れること
- 手数料を税込総額基準で計算してしまうこと
- 三分法という言葉に引っ張られて、売上側の処理を見失うこと
本支店会計の入口
本支店会計では、まず制度を確認します。一次試験の入口では、特に本店集中計算制度が頻出です。
本店集中計算制度の考え方は単純で、支店の帳簿では相手勘定を本店に一本化します。支店どうしで現金や債務のやり取りがあっても、支店が直接「A支店」「B支店」という勘定を使わないのが基本です。
2015年の過去問では、A支店からB支店へ現金を送付したときのB支店の仕訳が問われ、(借)現金 / (貸)本店 と読めるかが問われています。2021年の過去問では、A支店がB支店の買掛金を立て替えて支払ったときの本店の仕訳が問われ、便益を受けたB支店を借方、支払ったA支店を貸方に置けるかが問われています。
本支店会計で迷ったときは、次の順で考えます。
1. 本店の帳簿なのか、支店の帳簿なのかを確認します。 2. 本店集中計算制度かどうかを確認します。 3. だれの資金が動いたか、だれが便益を受けたかを整理します。
これだけで、相手勘定の向きがかなり見えます。
未完成案件と仕掛品
仕掛品は製造業だけの科目ではありません。未完成の受注案件に直接対応する原価を一時的に集計する科目として、役務提供型の業務でも使います。
2021年の過去問では、建築物の設計・監理を請け負う会社が、設計途中の案件にかかった給料100,000円と出張旅費30,000円をどの科目に集計するかが問われています。案件はまだ完成していないので、すぐ役務原価にするのではなく、仕掛品に集計します。
この論点の判断軸は明快です。
- 途中、未完成、進行中 なら仕掛品を疑います。
- 特定案件に直接対応する原価なら、給料や旅費でも仕掛品に入ります。
- 完成して収益認識する段階で、仕掛品から役務原価や売上原価へ振り替えます。
商品売買の仕入と、受注案件の仕掛品は似て見えても役割が違います。仕入は販売目的の商品取得、仕掛品は完成前の案件原価の集計です。ここを分けて理解しておくと、設計、開発、建設、制作などの問題にも対応しやすくなります。
この章のまとめ
- 借方と貸方は左右の位置ではなく、各勘定科目の増減の置き場所として覚えます。
- 会計等式の問題では、期首純資産、当期純損益、その他の純資産増減の順に追います。
- 仕訳問題では、借方で取引の種類を確定し、貸方で決済手段や資金源泉を読みます。
仕入 / 売掛金や仕入 / 支払手形のような仕訳は、単純仕訳に分解して考えると読みやすくなります。- 割引、値引、割戻、戻しは、代金が減った理由で見分けます。早期決済なら割引、品質や数量なら値引、取引高なら割戻、返品なら戻しです。
- 税抜方式では、本体価格と消費税額を分けます。仕入時は仮払消費税、売上時は仮受消費税です。
- クレジット販売では、税込の回収額から手数料を引いた金額がクレジット売掛金になります。
- 本支店会計では、制度と記帳主体を最初に確認します。本店集中計算制度では支店帳簿の相手勘定は本店です。
- 未完成案件の直接原価は、すぐ費用にせず仕掛品に集計します。
一次試験過去問での出方
- 2007年第1問では、会計等式を使って期末資産を逆算させています。純利益か純損失かの向きを取り違えないことが重要です。
- 2012年第1問では、
(借)仕入 / (貸)売掛金という複合仕訳から取引内容を読ませています。2012年第3問では、仕入割引を仕入値引、仕入割戻、仕入戻しと区別できるかが問われています。- 2015年第2問では、本店集中計算制度における支店帳簿の相手勘定が問われ、2015年第5問では支払手形が成立する取引を逆算させています。
- 2020年第9問では、税抜方式での仕入仕訳が基本形のまま出題されています。方式の確認と仮払消費税の処理が焦点です。
- 2021年第1問では売上割引、2021年第2問では本店集中計算制度の本店仕訳、2021年第11問では未完成案件の仕掛品処理が問われています。
- 2023年度第2回第2問では、税抜方式のクレジット販売で、仮受消費税と手数料を分けてクレジット売掛金を計算させています。
- このテーマは
priority=highの重要論点です。細かな理論暗記より、仕訳を切る順番と勘定科目の意味を安定して再現できるかが得点差になります。